目次
1,連研とは
3,連研ニュース
1.連研の目的 僧侶と共に親鸞聖人のみ教えを伝えるご門徒(これを門徒推進員といいます)を育てる事。
2.連研の歴史 昭和53年(1978)から浄土真宗本願寺派の寺院において全国一斉に始まりました。
3.連研の方法 同一人物対象で2年間12回(1回3時間以上)の連続研修。
4.研修の内容 私たちの人生の歩みを通して出てくる問いを互いに話し合う中で、親鸞聖人のみ教えに聞いていき、
歩むべき方向を明らかにしていく話し合い法座。
5.門徒推進員 組連研を終了後、本山(西)本願寺における中央教修(3泊4日)を受講する事によって、教務所長からの 委嘱が受けられます。
※ 参加をご希望の方は、それぞれの菩提寺にお申し込み下さい。
※ ページ下部の連研ニュースに、実際の様子が掲載されています。
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第1条(名称及び事務局)
この会を新潟組連研修了者の会(略称:研了会)といい、事務局は連研委員長の寺院におく。 第2条(会員) この会の会員は、新潟組連研の修了者をもって構成する。 第3条(目的) この会は、新潟教区門徒推進員連絡協議会(略称:門推協)との連携のもと、新潟組及び組内各寺院への協力活動実行のために、会員の情報交換、研修を行う事を目的とする。 第4条(事業) この会は、前条の目的を達成するために、次の事業を行う。 @ 新潟組連研への協力 A 会員の研修に関する行事 B その他本会の目的達成に関する事 第5条(役員) この会に次の役員をおく。役員の任期は2会計年度とし再任は妨げない。 @会長(1人) A副会長(若干名) B会計(1人) C事務局長(1人) 2 会長は会員間で互選する。 3 副会長・会計は会長が委任する。 4 事務局長は連研委員長が務める。 5 会長・副会長のうち1人は、「新潟組門徒総代・仏教壮年委員会」の副会長となる。 第6条(会計) この会の事業を行うために会員から会費を徴収する。 2 この会に会計監査2名をおく。会計監査は総会において役員以外の会員から選出する。 第7条(会議) この会の会議は全会員をもって構成する総会と、役員および顧問をもって構成する役員会とし、それぞれは会長が招集する。 2 総会では以下の件について審議決定する。 @活動計画 A予算 B決算 C役員・会計監査の選出 D規約の改正 Eその他重要な事項 3 役員会では以下の件について審議・処理等を行う。 @総会提出議案の審議 A総会決定事項の処理 B総会委任事項の審議決定 Cその他緊急事項の審議・処理 第8条(会計年度) この会の会計年度は4月1日より翌年3月31日までとする。 ただし任期2年目の役員は次年度の総会までその職務を継続する。 第9条(顧問) この会に顧問をおくことができる。 第10条(補則) この会則の変更は、総会にはかって変更する。 付 則 ・この会則は平成12年7月 8日より実施する。 ・この会則は平成14年7月13日に改正、実施する。 ・この会則は平成16年7月10日に改正、実施する。 ・この会則は平成18年7月 8日に改正、実施する。 ・この会則は平成19年7月21日に改正、実施する。
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役 員 等 名 簿
(任期:平成23年4月1日〜平成25年3月31日)
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役 職 |
氏 名 |
所属寺院 |
備 考 |
| 会 長 | 長場 昭一氏 | 信生寺 | 教区門推協委員 |
| 副会長 | 三原 光雄氏 | 林徳寺 | 新潟組門総・仏壮委員会副会長 |
| 副会長 | 山倉 勝江氏 | 金照寺 | |
| 副会長 | 荒井 晴子氏 | 真称寺 | |
| 副会長 | 村山 誠一氏 | 真称寺 | 教区門推協委員 |
| 副 会 長 | 林 好男 氏 | 信生寺 | 教区門推協委員 |
| 副 会 長 | 小端 清 氏 | 林徳寺 | 教区門推協委員 |
| 会 計 | 宗村 量子氏 | 誓岸寺 | |
| 事務局長 | 眞谷 誠祐氏 | 林徳寺 | 新潟組連研委員長 |
| 顧 問 | − | − | 今期はおかない事とする |
| 会計監査 | 井手 英智氏 | 真行寺 | |
| 会計監査 | 田辺 諄子氏 | 林徳寺 | 新規 |
平成23年活動計画
1,新潟別院清掃奉仕
2,総会兼研修会(7月9日実施澄み)
3,親鸞聖人越後七不思議を尋ねる研修旅行
・旅行期日 平成23年10月20日(火)
・募集人員 80人(観光バス2台)
・旅行代金 一人7000円
・参拝先 浄興寺様 、 恵信尼公廟所・記念館
・その他 参拝懇志は、会の予算で負担します。
4,申し込み 研了会員には、申し込み葉書を入れて、案内をお送りいたします。
研了会員以外の御門徒で参加をご希望の方は、新潟組内の各寺院におたずねください。
| 連研ニュースNo.17 | 平成23年10月 |
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| 連研ニュースNo.15 | 平成22年 8月 |
| 連研ニュースNo.14 | 平成21年11月 |
| 連研ニュースNo.13 | 平成20年10月 |
| 連研ニュースNo.12 | 平成19年 4月 |
| 連研ニュースNo.11 | 平成17年10月 |
| 連研ニュースNo.10 | 平成17年 7月 |
| 連研ニュースNo.9 | 平成17年 4月 |
| 連研ニュースNo.8 | 平成16年 7月 |
| 連研ニュースNo.7 | 平成15年10月 |
| 連研ニュースNo. 6 | 平成15年 7月 |
| 連研ニュースNo. 5 | 平成14年 7月 |
| 連研ニュースNo. 4 | 平成13年10月 |
| 連研ニュ―スNo. 3 | 平成12年12月 |
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